School Information

外部レビュー等の実施状況

自己評価結果

重点目標

「ものづくり愛知」の将来を担うスペシャリストとして、生産現場の牽引役となる人材の育成を目指す。

人材育成

重点目標 具体的方策 評価結果と課題
総合工科の特色を生かし、 自らの専門分野を基幹として幅広い知識、技術・技能を学び、総合的なものづくりの実践力を育成する 2学科4コースで掲げる指導目標を実現できる教育を実践する。
■産業システム科
○生産システムコース
 産業用ロボットを含む自動生産システムに導入されている機器の保守・点検、制御プログラムの編集ができ、生産システムなどを総合的に改善する技術・技能を習得する。
○情報システムコース
自動車内部の電子機器や産業用ロボット、情報家電、OA機器等の制御に用いられる組込み制御機器の設計技術・製作技能を習得する。
■先端技術システム科
○自動車・航空産業コース
自動車・航空機産業における材料技術、電気・電子技術、試験・解析・検査技術、CAD/CAM技術、部品加工技術など幅広い分野に対応できる技術や技能を習得する。
○エネルギー産業コース
エネルギー産業等と連携し、先端的なエネルギ ー機器や情報通信機器の構造、取扱い等を学び、 電力設備や通信設備(光ファイバ等)の設計・ 施工、保守管理技術・技能を習得する。
【評価結果】
1年生については、工業科卒業者が63%、普通科卒
業者が37%であったが、コース別実習、総合実習において、生徒がそれぞれの学びに必要な理論的背景を理解したうえで学習指導を進めることと徹したことから、専攻科における学びの基礎固めができた。
2年生については、生徒それぞれが目指す進路(就職・進学)目標達成に向けて真摯に取り組んだ結果、全員が希望する進路に進むことができた。
【課題】
掲げた重点目標の達成に向けて、公設民営化によりスタートした企業出身者、大学教員などによる理論と実務のハイブリッドな教育システムの深化を図る。
生産現場のニーズを常に意識し、専攻科の学びの場を「産学連携のコミュニティ」として充実させ、特色ある教育による人材育成を進めていきたい
産業界と連携した実践的な学びを通じて、課題発見力、課題解決力及び自ら学び自らを律する能力を育成する。 民間知見を有した人材から直接指導を受けることができる教育環境を構築する。 【評価結果】
民間企業の協力を得る授業科目は、カリキュラム上、45%の比率を占める実習科目である。実習科目については、愛知県に拠点を置く自動車製造会社、航空機製造会社、電気機器製造会社、電力設備設計会社、 機械加工機製造会社、エネルギー関連会社に協力を要請し、学校経営案策定時には20名の参画を予定していたが、結果として37名の参画を得ることができ、 目標を上回る教育環境を整備することができた。
このような環境下で、生産現場をイメージしながら学ぶことは、課題解決力の養成に繋がっている。
【課題】
生徒向けに実施したアンケート結果によれば、総じて学習時間の不足が顕著に表れている。
「自ら学び自ら律する能力」の養成には、授業の場だけではなく、 専攻科運営に携わる教職員総員で、「実社会でも学び 続けなければ、社会に貢献していく責務を果たし得ない」ということを教えていく工夫された環境づくりを進める。
グローバル社会に対応する多様な価値観を理解しようとする態度と優れた コミュニケーション能力を育成する。 海外研修旅行、交換留学制度の実践、国際的な活動経験のある企業出身者の講演などを通じ、多様な価値観やコミュニケーション能力の重要性の理解を促進する。 【評価結果】
交換留学制度によりシンガポールへ1名を派遣、その後シンガポールから2名を受入れる連続的な国際交流活動を実践した。この期間はわずか5か月であったが、国境を越えて同じ目標を持った生徒がネットワークを築き、相互理解を深める機会を持てたことは評価できる。
【課題】
初年度は派遣生徒数が1名であった。継続的な交流活動が定着したら、複数テーマ、複数名の派遣も想定し、教育フィールドの幅を広げていくことが可能となる。特に派遣・受入れにおける経費面での負担が大きくならない仕組みづくりが重要と考えられるので、具体的方策の検討を進めていく。
学習指導

重点目標
具体的方策 評価結果と課題
企業や大学等と連携し、最先端の技術指導や学問分野に触れる機会を設定できる教育システムづくりを推進する。 専攻科の特色ある教育を更に魅力あるものとするために、永続的なパートナーシップを締結できる環境を整える。 【評価結果】
総合実習に参画している自動車メーカーOBの協力を得て、名古屋大学未来社会創造機構モビリティ領域との連携及び協力に関する覚書を締結することができた。平成30年度から名古屋大学の施設設備を利活用できることとなり、更に高度なものづくりの学びの場からの情報発信が可能となった。
【課題】
別途、金融機関との連携協定の検討を進めていたが、具体的に進捗させることができなかった。産学連携基盤の強化充実の観点から、積極的に働きかけ、協定締結を実現させたい。
生産現場の動向・ニーズに対応した教育内容の充実を図る。 インターンシップ、デュアルシステム、工場見学、その他校外実習などを通じて、生産現場の動向を理解し、専攻科における教育方法の改善・工夫に役立てる。 【評価結果】
年間を通じて生産現場での実習を行うことができた。学校経営案策定時には40社の協力を予定してい たが、結果として49社の協力を得ることができ、目標を上回る教育環境を整備することができた。
【課題】
デュアルシステムについては、4社に4名を派遣することができた。受け入れ企業については、生徒の直接の就職先となっており、概ね高評価を得ることがで きた。しかしながら、参加できたのは、就職する生徒の14.8%となった。インターンシップと異なり、長期間となるため、入社後の配属を想定した企業側の受け入れ態勢が整わなかったことも要因と考えられる。生 徒の進路内定後に企業へ協力要請を行うなど、量的充実を図ることを第一義として準備を進めたい
現状を分析し目的や課題 を明らかにし、課題解決に向けた計画力、創造力を育てる。 総合実習の共通目標として、「実社会において必要とされる技術の研究開発、必要とされる社会人基礎力育成を総合的、実践的な活動をとおして行い、 企業から即戦力として期待される人材を育成する。」と設定している。この目標達成に沿った「学びのプロセス」として、PDCA(Plan-Do-Check- Action)の重要性を理解し、行動できる力を身につける。 【評価結果】
個別の総合実習テーマに織り込んだ形で指導し、生徒たちの成長には役立ったと思料しているが、教員間で具体的なカイゼン・工夫の取り組みを共有する機会を設けることはできなかった。
【課題】
高等教育機関では、FD(Faculty Development)の 取り組みが定着し、日常的な教育改善が進んでいる。 専攻科においては、指定管理法人(名城大学)で実施 されている方法を活用して、更なる生徒の成長に結びつけられるよう学びの工夫を共有できる環境を整備する。
ものごとに主体的に取り 組むとともに、他人に働きかけ巻き込み、目標を設定し確実に行動する実行力を身につける。 ○自らの言葉で自らの目標、達成に向けた方策等を他者に説明する機会を設定する。他者の反応を理解し、その経験を自らどのように学びの場に活かしていくかを考える力、行動する力を育てる。
○体育実技や実習科目のグループ活動によって、協調性、実行力及びコミュニケーション能力を高める。
【評価結果】
実習日の始業前に点呼を行い、生徒1名が1分間ス ピーチを実施した。スピーチの内容は、自らが日常の成長に関する具体的取組を考え、規定時間で他者に説明しなければならないので、思い付きではできない。 他者も発表者の成長を促す立場で関与するため、安易なことは言えない。また、グループ活動を多用した授業では、生徒たちが主体的に考え、発言し、行動する ことを重視して、授業を行った。このような緊張感の高い環境下で生徒たちは、技術者・技能者に必要な思考力、行動力を身につけることができた。
【課題】
始業前点呼の時間が限られているので、始業前以外 にも時間を確保し、特色ある取り組みとして定着でき るよう、次年度に向けて充実方策を検討する。 同時に教員も、技術者・技能者としての成長を促していく工夫された授業実践に向けて、高等教育におけ るアクティブラーニングの方法を学び、工夫された特 色ある授業開発を進めている。

他人の意見や立場の違いを理解し、多様な人々と目標に向けて協力し、自分の意見を発信できるコミュ ニケーション能力を育成する。
生徒の言語活動を充実するとともに、家庭との連携 を図り、学習習慣を確立する。
生徒指導

重点目標 具体的方策 評価結果と課題
「ほめて育てる」指導を心がけ、生徒理解を深め、信頼関係を築くとともに、生徒が主体的に判断、行動できるよう、生徒指導の充実を図る。 担任教員による日常的指導に加え、科長、教務統括者により、適宜、生徒の成長を促す面談を実施する。 【評価結果】
 生徒一人ひとりに大人として接することに心掛けた。本年度は、主として、欠席が多い生徒、考査の成 績不振者を中心に面談を実施した。その結果、全員が修了、進級できる結果となった。しかし、指導を受け る生徒の多くは、まだ高校生気分が残ってしまってい たため、「ほめて育てる」指導の実現には届かなかっ たと思料している。
【課題】
教職員が正しい「ほめる」指導法のノウハウを学び実践していかなければならない。教職員間での学習機 会(Faculty Development)を活用するなど、指導法 の開発に努めていきたい。
進路指導

重点目標 具体的方策 評価結果と課題
生徒が自己の在り方生き 方を考え、主体的に進路選 択ができるようキャリア 教育を推進する。 “キャリアプランニングI・II”では、「キャリア教 育やグループディスカッション、ロールプレイ等 を通して、実践力や思考力、チームワーク等の社 会人基礎力向上を図る。」ことを旨に、授業設計を している。この科目を起点とし、総合実習などに おいても、職業観の養成に結びつけることができ る指導を実践する。 【評価結果】
 勤労観と職業観についてのグループディスカッシ講話、ビジネスマナー、グループセミナーを通じて、 生徒による自己のキャリアプランニング発表を行っ た。あわせて、技術者・技能者に必要な技術者倫理教育についても、生徒のキャリア形成に必要な知識として実施した。
スポットで外部講師を招へいし、「働く」意味、「職 業観」の理解を深めたうえで、生徒全員が希望する進 路に就けたことは評価できる。生徒による授業改善ア ンケートでは高評価を得ることができた。
【課題】
 テーマ設定から講師招へいまでの準備期間が短く、授業の計画立案に手間取った。キャリアプランニング は、知識を身につけることが目的ではないので、他の授業科目と異なる授業デザインが必要である。指定管理法人(名城大学)の取り組み事例を参考に、内容の充実に努めたい。
保健

重点目標 具体的方策 評価結果と課題
健康診断を健康管理能力の育成に結びつける。 健康診断結果を知らせる際には保健指導を行い、事後措置が確実に実施されるようにする。 【評価結果・課題】
説明して配付するなど、通知方法を工夫したが、受診や治療などの事後措置が不徹底だった。複数回指導するなど、更に工夫したい。
心身の健康のために、生活の自己管理ができるようにする。 学校生活の様々な場面を活用して、保健教育を行う。 【評価結果・課題】
掲示物、保健だより、集会などを活用して保健教育を行った。年間を通じて計画的に、教職員の理解の下に実施したい。
教育相談

重点目標 具体的方策 評価結果と課題
教育相談体制の整備 スクールカウンセラーを活用した教育相談の充実。 【評価結果・課題】
隔月の生徒面接、生徒向け講話や職員研修等、スクールカウンセラーによる充実した相談活動ができた。 スクールカウンセラーの面接を毎月に増やすとともに、学校全体で生徒を支援できる体制を充実させたい。
安全衛生・環境

重点目標 具体的方策 評価結果と課題
安全教育の徹底 「実習安全の手引き」の作成。 【評価結果・課題】
「実習安全教育資料」を作成できた。今後は、実習の種類に応じた安全指導を行っていく必要がある。
環境整備の充実 日常の清掃活動の充実と大掃除の実施。 【評価結果・課題】
清掃区域の分担、清掃用具の配備を行い、日常清掃を徹底させるとともに、年2回の大掃除を実施した。 大掃除の際には清掃道具が不足するため、清掃用具を増やす必要がある。
救急体制の整備 救急体制を整備し、教職員が共通理解して救急対応ができるようにする。 【評価結果・課題】
救急体制を周知し、専攻科に AED を設置できた。実際の場面を想定した現職研修を実施したい。
総務・庶務

重点目標 具体的方策 評価結果と課題
公設民営化による専攻科運営体制を構築する。 愛知県教育委員会と締結した基本協定、年度別協定、業務仕様書を遵守し、学校法人名城大学による指定管理法人業務を円滑に遂行する。 【評価結果】
適宜、愛知県教育委員会に確認を行い、業務遂行してきた結果、基本協定等を遵守した運営ができた。 専攻科運営の状況については、愛知県教育委員会へ の報告(学期報告書、事業報告書など)を通じて行うとともに、指定管理者である学校法人名城大学に対しては、理事会、評議員会、大学教職員に対して、活動報告を行い、運営に関するアドバイス等を受けながら、業務改善を実践することができた。
【課題】
本科と専攻科間の諸検討課題が山積していること から、本科・専攻科連絡会を設置した。後期に3回開 催したが、本科執行部との十分な意思疎通を図ることができなかった。次年度は校長と専攻科責任者のコミュニケーション環境が良好に築ける基盤を整備する。
学校運営に必要なルールを整備する。 専攻科の運営に必要となる学校運営に必要な専攻科会議(職員会議)、企画委員会、教育課程委員会、単位認定委員会、入学者選抜委員会、研修旅行委員会、進路指導委員会など、委員会運営を基本とした各種ルールを策定する。 【評価結果】
専攻科運営については、“委員会運営”を基盤とした体制で諸課題への対応、意思決定を進めてきた。開 催頻度がほぼ毎週となり、効率的運営という点では課題を残したが、迅速かつ正確な意思決定を行うことが できた。しかしながら、各会議、委員会に関する具体的なルールは明確化には至らなかった。
【課題】
組織運営の質向上に向けては、委員会等の責任範囲、対応すべき諸課題を明確にし、委員会等の構成員が自らに与えられた役割を確認し、その責務を果たすことが必須である。ルールづくりはこれまでの運営実績を形にすることで対応することとするが、専攻科会議を基軸とした委員会等の構成図を可及的速やかに明確にする
無駄のない効率的な予算執行に努める。 愛知県教育委員会から交付される管理事業費の効率的な予算執行を実行する仕組みをつくる。 特に、実習関係(コース別実習、総合実習)予算の 適正配分と執行管理に重点を置き、教職員全員による学校運営を基本軸とし、経営マインドを持った運営を推進する。 【評価結果】
無駄なく節約に努めた結果、効率的な予算執行は実践できた。実習関係予算については、既存の施設設備の対応状況等を把握したうえで、共同利用が可能な場合はそれを先生方に了解いただき、節約に努めた。
【課題】
節約することは学校運営の環境整備に一定の効果をもたらすが、メリハリのある予算配分・執行も重要である。教職員に対しては、当該年度の決算報告を行ったうえで、次年度の予算執行計画立案に協力いただく流れを構築する。
PTA 活動のサポート体制を構築する。 本科から独立し、専攻科 PTA 組織を立ち上げるにあたり、PTA 活動を支えるため、教職員で担当者を配置し、PTA 役員及び会員が活動しやすい環境を整え、サポート業務を推進する。 【評価結果】
専攻科の完成年度を迎え、本科から独立することとなったことを受けて、教職員3名(教務統括者、科長1名、庶務部1名)に業務を担当していただいた。
特色ある PTA 活動として、保護者参加型の企画(実 習を行う体験型の“校内研修会”、ものづくりの現状を学ぶ“校外実習”、文化祭参加)をサポートし、保護 者から満足度の高い評価を得ることができた。今期の PTA 活動の活性化が持続できるよう継続して支援していく。
【課題】
保護者の仕事の都合で、専攻科とのコミュニケーション環境は生徒を通じた文書が中心となっている。後期からは、きずなネットによる周知へと変更したが、 一定の効果が得られた。文字情報が多くなる傾向にあるが、リアルタイムで写真等の提供もできる環境を整えたい。
家庭、地域、中学校、高等学校に対する情報発信を積極的に行う。 情報発信の基盤となる専攻科HPの構築と学校案内パンフレット作成を推進する。 メディア・報道機関に対して積極的に情報提供を行い、専攻科の教育活動に関する取り組みを発信する。 【評価結果】
公設民営化に移行したことに伴い、新規に専攻科HPを作成した。現時点では仮運用となっているが、 新年度から本運用に移行することができる環境が整った。
学校案内パンフレットについては手軽に手に取っ ていただけるよう、A3版両面三つ折り形式で作成し た。パンフレットは、学校説明会のほか、企業向けの 情報提供、各機関による視察来訪者、学外でのイベントなどで活用し、25,000 部以上配布し、積極的な情報発信を行った。
【課題】
HPは即時性の高い媒体であるが、初年度はリアルタイムな情報提供ができなかった。本運用にあって は、CMS(Contents Management System)を導入 し、職員室からリアルタイムな情報発信ができる環境を整えたい。
パンフレットについては、誌面の都合で掲載する情報の選定に苦慮している。ホームページとのすみわけを考えつつ、パンフレットの充実についても検討を進 めていく。

学校関係者評価結果等

学校関係者評価を実施した主な評価項目

人材育成、学習指導、生徒指導、進路指導、保健、教育相談、安全衛生・環境、総務・庶 務の諸項目に対して自己評価を行い、主として、人材育成の取り組み状況、学習指導の実 践状況について、学校関係者評価委員から、諸課題等の意見及び改善に向けた具体的提案 を受けた。

自己評価結果について
  • 成果としてはあがっていると思う一方、常勤教員(専任教員)の配置が当初の計画より 少なかったと感じる。
  • 「考える力」「生きる力」が必要だが、その学習習慣がないと思う。成績不振者に対して 面談ではフォローが希薄に感じる。
  • 履修出来ないまま置いてきぼりになって 2 年間を過ごした生徒がいる。履修できない (理解できない)状態で上の段階へ行ってしまうので、教養の積み上げが出来ない。一 般教養の底上げとフォローをしっかりとして欲しい。
今後の改善方策について
  • 生徒たちが主体的に学習経験を積み重ね、成長することができるよう、学びのコミュニ ティづくりを念頭に置き、工夫・改善を推進する。
  • 具体的には、入学前の生徒の学習履歴(単位修得状況)と専攻科の教育課程との整合性 を確認し、履修経験が少ない、または到達度が低いと思われる科目については、適宜、 教職員によるフォローアップ(補習)を実施するなど、学習経験を豊かにする流れをつ くる。
  • あわせて、生徒たちが学びの経験を振り返り、自らの成長を確認できるよう、教職員と のコミュニケーションを密にした環境づくりを進める。
その他(学校関係者評価委員から出された主な意見、要望)
  • 最近は「ものづくり」はグローバルなものとなっており、日本の常識が海外で通用しな い。学生や生徒に教え込む、ということは、色々な企業を見る・大学で学べないことを 学ぶということである。工場見学等もっと色々と経験させて「考える力」を養わせて欲 しい。
  • 教える内容・単位が細分化されればされるほど、教える側の責任が希薄になる。全体の 成績が低いということを考えると、教える側の工夫が必要ではないかと思う。生徒が苦 手意識を持ったまま卒業するということを考えると、教えるレベルを変えるのか・考え 方を変えるのか・教える時間が問題なのか・教材なのか、という真理を追究し、生徒を 引き上げていく必要があると思う。
  • 保護者は専攻科で子供が何をしていたのか分からない部分があったので、今年度は PTA 活動のひとつとして、保護者の「校内研修」を行い、生徒と同じ様に実習の経験をさせ てもらった。今後もこのような研修等を続けて欲しい。
学校関係者評価委員会の構成及び評価時期
  • 学校関係者評価委員会構成員
    長谷川 士郎 株式会社メイドー 代表取締役会長
    横井 延年 アイシン精機株式会社人事部 アイシン高等学園学園長
    財満 鎭明 国立大学法人名古屋大学理事・副総長
    奥村 明美 あいちT&E専攻科PTA会長
    加藤 良和 愛知県立刈谷工業高等学校長
  • 評価実施時期
    平成30年3月中旬から下旬
  • 学校関係者評価委員会開催日 平成30年3月27日(火)